ビデオ屋さんなのに何でビデオがないの?

我が家では、数ヶ月に1度程度ですがレンタルビデオ屋さんに行きます。会員になっているTSUTAYAでは、昨年一気にビデオテープから、DVDに品揃えが入れ替わり、最近ではビデオテープの商品はほとんどありません。

我が家にはDVDを再生するものが(私のノートパソコン以外)ありませんので、借りられるのはビデオテープと決めていました。しかし、それだとほとんど借りられるものがありません。

 

Hannaが店内で一言、

「なんでビデオ屋さんなのにビデオがないの〜?」

DVDの「V」はビデオのVだ、などと言う答で、Hannaが納得するはずもありません。なんとか駄菓子を買ってやるという条件で、妥協してもらい何も借りずに帰りました。

 

我が家のビデオデッキも、妻が初めて就職したときに買ったものだそうで、10数年使っています。あちこち調子も悪いし、そろそろDVDレコーダーでも買った方がよいのかと思いますが、まだ使えるし、我が家ではテレビの映りがすごく悪いし、テレビも壊れそうだし、DVDレコーダーだけ新しくなってもなぁ。

・・・と、何年か前から考えているうちに、ますますテレビはボロくなり、レンタルビデオ屋さんにはビデオテープが無くなってしまったのでした。

空前の大好況です

ご存じの通り、昨年秋頃から日本経済は大不況に入ってきています。誰に聞いても

「今回はひどい」

「売上げが急激に落ちている」

というような話ばかりです。

 

でも、景気が悪くなればなるほど、お金が出てくるところがあります。公的な補助金です。

公的な補助金と聞くと、銀行などに日銀から流れるお金を想像される方も多いかもしれませんが、私の言っているのは、政府から中小企業に流れるお金のことです。

 

会社を休みにすると、従業員1名あたり数千円もらえる(つまり、雇用を維持するために休んだということ)ものから、数千万円単位で新規事業などを行うためにもらえるものまで、中小企業向けの補助金はたくさんあります。

 

直接、国などから出るものや、関連団体から出るものなど、いろいろありますが、全体的な量は、空前の大規模なものになっています。4月からの来年度予算分では、それこそ、じゃぶじゃぶお金が出てきます。

もちろん、税金を財源としたものなので、誰でも「ください」と言ったらもらえるというものではありません。でも、今回は急激に量が増えるので、必然的に条件は緩くなります。

 

どんな中小企業に補助金がもらえるのか、特に大きな金額の補助金(数百万円という単位の)をもらう条件は、

やる気と根気がある企業

です。なんじゃそれ?と言われるかもしれませんが、事実です。

 

ホンキで「こんな事業がやりたい」「これをするとこんなに事業が大きくなる(雇用が増える)」ということを国などに認めてもらえると、その事業費の66%とか50%の経費を補助金としてもらうことができるのです。

 

そんなのは、何か裏があるのではないか、一部の特殊な企業しかできないだろうと思ったら大間違いです。

 田舎の普通の会社でももらえます。私の会社、私が協力させていただいた会社でこれまでに、10回以上、合計1億円以上の補助金が出ています。

国などの支援機関に、自分の会社が「やる気と根気がある企業」であることを分かってもらうためにはコツや手順があります。

もちろん、「担当者とゴルフに行く」とか「担当者の奥さんの誕生日に高額なプレゼントをする」なんていうことではありません。もしかしたらそう言う方法もあるのかもしれませんが、私は知りません。

 

私の知っている方法は、正攻法です。一言で言えば「採択されやすい申請書を書く」ことです。申請書を読む担当者が安心できる申請書を書くことです。

 

ご興味のある中小企業経営者の方は、是非ともお問い合わせください。http://www.g-up.com/contact/

仕事がないと言われますが

相変わらずテレビなどでは、契約を打ち切られた派遣社員の人たちが、仕事も済むところもなくて困っているというような報道をしています。

 

あまり詳しくないので、素朴な疑問なのですが、私が知る限り、コンビニや牛丼屋さんなど24時間営業のお店は、いつ行っても「スタッフ募集」の紙が貼ってあります。うちの近くだけなのかと思ったりもしましたが、先日東京へ行ったときに立ち寄ったファーストフード店でも、駅の中のたくさんの飲食店でも、スタッフ募集をしているようでした。

 

そんなにコンビニのバイトとか、ファーストフードのバイトって、採用基準が厳しいのでしょうか?

ネットカフェなどで昼間寝ながら、深夜と早朝のアルバイトを2つくらい掛け持ちして、1,2ヶ月休まずに働けば、安アパートの契約するくらいのお金は貯まりそうな気がします。その上で、ちょっとだけバイトを休み(週に1日くらい)、正社員の求職ができるのではないかと思うのは浅はかな考えなのでしょうか?

客としてしか見たことがありませんが、地方都市の深夜のコンビニって、ほとんどお客さんも来ないし、そんなに過酷な労働ではないと思います。

 

私の知っている、タクシー会社の社長さんも、飲食店経営の社長さんも今も昔も変わりなく、というより最近余計にスタッフを求めているそうです。

その人達の話や、コンビニなどで見るスタッフ募集の貼り紙などをみていると、どうしてもテレビに映る「全く仕事がありません」と言われている意味がよくわかりません。

節分

昨日は節分でした。

子供達が保育園で作ってきた鬼の面や、豆を入れる升をつかって、みんなで豆まきしました。

近所に家がない山奥だと、大声で「鬼は〜そと〜」と叫んでも恥ずかしくないのがよいです。声が大きい分、神様(?)に願いが届く確率が高くなっていると思います。

 

もう一つ、良い点は、当日の朝に「柊がない」と言われても、ちょっと裏山に入っていって採ってこれることです。

ケータイの学校への持ち込み禁止について思うこと

文部科学省が小中学校では持ち込みを原則禁止とする通知を出したそうです。

これについて私はちょっと疑問を持っています。持ち込みを禁止したところで問題は解決しないと思うからです。特に高校については、「すでにみんなが使っているから」という理由で、禁止にはしないことからも、この通知の無意味さがうかがえます。

 

授業中のケータイ利用が問題なのであれば、もっと別の対策をすべきなのではないかと思います。授業中の使用については、校舎内では電波が届かないようにする装置を付けるなどの対応をして、親たちにも「緊急の連絡は学校の電話にしてくれ」と言えばよいと思います。

ネットいじめについては、それこそ学校内でのケータイ禁止をいくら徹底したところで意味がありません。放課後や休日などは規制することはできないのですから。

ケータイサイトが、どんな危険があって、どんなことをやってはいけないのか、なぜやってはいけないのか、それらを十分に教育した上で、それでもそのルールを破る子供達には、何らかの制裁や規制を加えるべきだと思います。大半の子供達は、危険性やルールやマナーを知らないから被害にあったり、ひどい目にあったりしているのです。

 

しかし、ここで大きな問題が出てきます。では、誰が子供達にそれを教えるのか?ネット上のマナーやルール、危険性についてよく知っている大人がどれくらいいるでしょうか?学校の先生で、ネットの危険性についてちゃんと教えられる人がどれくらいいるのでしょうか?

私が普段受け取るメール(送り主はもちろん大人です)でも、ルールやマナー違反のものが結構あります。シグネチャも何も連絡先も書かれていなくて「資料送ってください」とだけ書かれているようなメールなど、もう少し勉強して欲しいと思います。

 

そもそも、現在「大人」と呼ばれている人の大半は、学生時代にはメールもインターネットも使っていなかった人です。ちゃんとした基礎的な教育も受けていないし、何となく見よう見まねで「どうにかメールの送受信ができるようになった」という人が多く、メールのルールやマナーをちゃんと教えてもらっていないと思います。

個人情報の管理の仕方や、公開して良い場所かどうかの見極め、パスワードなどの管理、ウィルスや本当の意味でのその対策、について、大人でもよく分かっていないために、時々、情報漏洩のニュースが流れます。

 

現在がどんな状態かと言うと「自動車が発明されてから10年くらいでほとんどの人に普及した」状態のようなものだと思います。まだルールも何も決めていない段階で、「便利だから」という理由で、みんなが勝手に乗り始めた。しかも、10年くらいでほとんどの人が持ってしまった。当然、事故は起きまくるし、悪いことに使う人もたくさん出てきます。

そんな状態で「学校には車に乗ってきてはいけません」なんて言っても、何の解決にもならないのです。

 

また、子供達の間で流行するサイトは、常に変化しドンドン新しいものが出てきます。場当たり的な、「これをやっちゃダメ、ここに書くのは危険」という指導では追いつきません。根本的な危険性に対する知識とそれを回避するための手段を学ぶ必要があります。

 

 

文部科学省は、まず、大人達にちゃんとしたネットやケータイについての教育をして、家庭や学校で、ちゃんと指導できるような状態を作るべきだと思います。